【要約】
米国の非営利法人Aerospace Corporationは、宇宙システムに対するサイバー攻撃を自律的に検知・識別する新システム「SPARTEND」を発表したと報道された。
本システムは、同社が開発したサイバー脅威知識ベース「SPARTA」と、衛星テレメトリ異常を識別する「DARS」を統合したもので、SPARTAに蓄積された攻撃手法をDARSに取り込むことで、軌道上で発生する挙動異常と具体的な脅威情報を自動的に結び付けることが可能となる。
これにより、衛星のハードウェアを改修することなく、設計段階から運用フェーズまで一貫して高度なサイバー防御体制を導入できる点が特徴とされる。
同社によれば、開発には学生インターンも参画し、実運用に直結する技術成果の一部を担ったという。

【編集部コメント】

本件は、宇宙資産へのサイバー攻撃が現実的な脅威として拡大する中、自動化された防御技術の重要性が高まっている状況の一環と位置付けられる。
従来はオペレーターが個別に判断していた異常挙動と脅威情報の照合をシステム側で処理できるようになることで、対応の迅速化と運用負荷の軽減が期待される。
インターンを含む若手人材が開発に関与した点は、宇宙サイバー分野への人材育成を強化する動きとしても注目される。

【出典情報】

公式リリース
The Aerospace Corporation：
https://aerospace.org/article/aerospaces-spartend-integrates-space-cyber-threat-knowledge-autonomous-detection

参照情報（報道）
追加の参照情報なし